PROBLEM
産業医選任で
お困りではないですか？
産業医選任が必要な
事業場でのお悩み
- 現在の産業医は来社がなく従業員の健康に関して相談出来ない。
- 現在の産業医がメンタル系の相談に対応してくれない。
- 休職した社員の復職に関してメンタル系の医師の
セカンドオピニオンが欲しい。 - メンタル不調から復職した社員へのフォローが不安。
- 従業員50人以上の事業場だが適任の産業医を選ぶ基準が分からない。
- ストレスチェック、就労判定、過重労働者の面談等何処から手を付けて良いか分からない。
- 衛生委員会で何を話し合いすれば良いのか分からない。
- 働き方改革等度重なる法改正に対応出来ているか不安だ。
- 全国展開しているが各拠点で基準がバラバラ。
統一した産業保健体制を構築したい。
50人未満の小規模
事業場のお悩み
- 本社は産業医がいるが地方拠点は選任義務がない。
全社平等なフォロー体制を構築したい。 - 本社は可能だが産業医選任義務のない地方拠点のストレスチェック面談対応が出来ない。
- 休職していた社員が主治医の復職可能の診断書を持って来たが本当に大丈夫だろうか？
- 地方拠点の所長や責任者にメンタル不調者のフォローをさせているのが不安。
- 地方拠点での長時間労働者の面談対応が出来ていない。
- 従業員の高齢化が進行しているがこのまま働かせて大丈夫だろうか？
- 健康診断で有所見（要医療）となった従業員がいるがどう対応したらよいか不安。
POINT
メディカルトラストが
貴社の不安と課題を解決
専任の担当者が
最適な産業医をご紹介
貴社には専任の担当者がつきます。貴社の状況をヒアリングして最適な産業医をご紹介します。
勿論ご紹介して終わりではありません。ご紹介後も貴社と産業医をフォローさせて頂きます。
全国2000事業場の実績と
経験で的確なアドバイス
全国2000事業場の実績と永年の経験から貴社が向かうべき方向性に関してもアドバイスさせて頂きます。ぼんやりとした不安を明確化し課題を一緒に解決していきましょう。
20年の実績があるからできる
トータルサポート
メディカルトラストは2001年設立以来産業保健分野では20年の実績があります。弊社がご紹介する産業医は法令で定められた「ストレスチェック後面談」等の面談からメンタル系・休職・復職に関わる面談など含めた対応をさせて頂いております。
初めての産業医選任でも
安心のフォロー体制
初めて産業医を選任するにあたっての不安を解消！弊社担当者が衛生委員会の立ち上げ等のサポートをさせて頂きます。また、各種面談書式の提供や衛生委員会・社員向けの「健康だより」を毎月提供することで、貴社のご担当者様をサポートさせて頂きます。
全国約330か所の
提携医療機関を保持
札幌、仙台、東京、名古屋、京都、大阪、広島、福岡には弊社営業拠点とメンタル・休職・復職を含む各種面談の対応が出来る面談ルームを完備。また、全国約330か所の提携医療機関では「長時間労働医師面談」「ストレスチェック後面談」の対応が可能です。
Q&A
よくあるご質問
- お問合せからお申し込み後の流れを教えてください。
- 弊社担当の訪問→貴社状況をヒアリング→お見積書→貴社から正式お申込み→産業医候補のご紹介→お顔合わせ→正式選任→初回訪問→毎月の支援フォローという流れになっております。
- 産業医は複数から選択する形になるのでしょうか？
-
弊社は複数の産業医候補から面接等で選んで頂く形を取ってはおりません。貴社からご状況をヒアリングの上、自信を持ってご推薦可能な最適と思われる産業医をご紹介させて頂きます。
勿論、ご縁がなかった場合には次の産業医候補をリサーチの上ご紹介させて頂きます。その際も調査費用などの料金はございません。 - 面談ルームの利用方法・費用に関して教えて下さい。
-
面談ルーム（社外産業保健室）を利用するには固定費（毎月）+変動費（面談ごと実費）にて費用が発生します。固定費はその対象となる従業員数によって決まります。
※詳しくはご相談下さい。
VOICE
ご利用事例
産業医契約と
全国医師面談サービスのご契約
地方拠点でのフォローに課題を感じていたが産業医契約と面談ルームの活用で課題解決！
地方拠点の産業医選任に
困っていたが…。
新たに九州に拠点を出すにあたり産業医のリサーチに困っていたが無事選任が出来た！
従業員の高齢化や
持病に不安があったが…。
外勤の仕事がメインで従業員の高齢化と健康に不安があったが、就労判定を実施し、医師の指導が行われる事によって従業員自身の健康管理意識が高まり、きちんと治療をしてくれるようになった。
全国バラバラの対応を解決
産業医の選任はしていたが、各拠点によって訪問がない契約もあった。衛生委員会や職場巡視も実施しているところとそうでないところがあったが、産業医の見直しを行い全国統一の基準で安全衛生に取り組めるようになった。
