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WEBを利用した面談・指導システム
全国にちらばる、産業医の選任義務のない従業員50人以下の小規模事業場の健康管理をどうするのかは、長年担当者の悩みでありました。
同様に、海外赴任者やその家族の健康管理についても悩みは大きかったと思います。例えば日本語で医師が直接健康指導をしたり、メンタルヘルスの相談にのることは、高額な費用をかけなければ実現しませんでした。
同じ従業員でありながら、本社や産業医のいる大規模事業場と、支店・営業所・出張所・海外支店などとの『健康管理に関する格差』は大きなものがありました。
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例えば図1のように、産業医や衛生管理者が選任されている従業員50人以上の事業場での健診有所見率は50人未満の小規模事業場での有所見率に比べてどの年代でも男性でも女性でも低くなっています。
これが『健康管理に関する格差』の象徴です。逆に何らかの手を打てば従業員の健康度は必ず上がります。
以前は一部の利用者だけに限られていた遠隔地とのインターネット回線を使ったテレビ会議や無料通話ですが、ＩＴの発達等によって、世界中のどこでも距離に関係なく映像や音声のやり取りができる時代を迎えることができました。
メディカルトラストでは、いち早くこの便利な仕組みを利用した健康管理システムの本格運用を始めました。
このシステムを利用するには、たった3つの条件を整えていただくだけです。
国内での利用
東京・大阪などにあるメディカルトラスト社外産業保健室に勤務する産業医経験を持つ内科・心療内科・精神科などの医師が、契約をした企業の従業員の皆様や、管理職・人事・総務の皆様の悩みや心配事のご相談にのるほか、健康診断の結果に基づいた事後指導をWEB会議システムを利用して行ないます。
具体例
まず現在、本社などで選任されている産業医の先生とは別に、全国の小規模事業場担当の産業医を選任していただきます。今まで健康管理や事後指導の対象外であった全国の小規模事業場全部の従業員の健診結果を判定し、本社の産業医の先生方とご相談して決めた区分に従って、WEB会議システムを利用した事後指導や健康相談を実施します。
また同時に、産業分野の専門医が少ないメンタルヘルスに対しても相談ができるようにして、早期対応を計り、メンタル分野の労災の未然の予防を目指します。
海外での利用
また、海外赴任者とその家族については、ストレスは2倍以上かかると想定されるにも拘わらず、小規模な事業場も多く、言葉の問題も含めアクセスの悪さや医療制度や体制の違い、労働安全衛生に関する法律、風習や宗教、サービスの違いなどで厳しい環境となっています。
そこでメディカルトラストが提供するWEB面談・指導システムを利用して、各種相談や健診後の事後指導を実施します。例えば2次健診が必要となったり、地元の専門医療機関の受診が必要となった場合などはメディカルトラストの担当者より医療機関等のご紹介で継続したサポートを行ないます。
このシステムではインターネットを利用するため、契約さえしてあれば通常は通話料がかからないという、海外での活用には大きなメリットがあります。
